知らないと“詰む”！有名ランサムウェア事件ワースト5で学ぶ、サイバー攻撃被害史

あなたのPC、明日ロックされるかも？他人事ではないサイバー攻撃被害史のリアル

「サイバー攻撃」や「ランサムウェア」って、ニュースで時々聞くけど、なんだか遠い世界の話だと思っていませんか？ 「うちみたいな中小企業や個人が狙われるわけない」「セキュリティソフト入れてるから大丈夫」なんて、心のどこかで油断しているかもしれません。

でも、その油断が命取りになるかもしれません。実は今、サイバー攻撃、特にランサム-ウェアによる被害は、大企業だけでなく、病院や地方のスーパー、そして私たち個人にまで急速に拡大しているんです。 ある日突然、パソコンのファイルが全部暗号化され、「元に戻してほしければ身代金を払え」と脅迫される…そんな悪夢が、明日のあなたを襲う可能性はゼロではないのです。

この記事では、そんな「まさか」に備えるため、サイバー攻撃被害史の中でも特に有名で、世界を震撼させたランサムウェア事件をまとめてご紹介します。ただ事件を並べるだけではありません。

• ハッカーはどんな手口で侵入してくるのか？
• なぜ、あの大企業はいとも簡単に破られたのか？
• 被害に遭った組織は、その後どうなったのか？
• そして最も重要な、私たちがそこから何を学び、今日から何ができるのか？

といった、読者のあなたが「自分ごと」として捉え、具体的なアクションに移せるような視点で、プロの目線からフランクに、そしてどこよりも分かりやすく解説していきます。この記事を読み終える頃には、「ランサムウェア、怖いけど対策すれば大丈夫！」と、確かな知識と安心感を手に入れているはずです。

結論：ランサムウェア攻撃は誰でも標的になる！でも、基本的な対策でリスクは激減できる

先にこの記事の結論からお伝えします。

サイバー攻撃被害史が示す通り、ランサムウェア攻撃は年々巧妙化・凶悪化しており、個人・法人、規模の大小を問わず、誰もが標的になり得ます。 しかし、絶望する必要はありません。過去の有名事件を教訓とし、基本的なセキュリティ対策を「知っている」だけでなく「徹底して実行する」だけで、被害に遭うリスクは劇的に下げることが可能です。

この記事で解説する事件の裏側と対策の本質を理解すれば、あなたはサイバー攻撃の脅威に怯える側から、賢く身を守る側へと変わることができるでしょう。

ランサムウェアって、そもそも何？今さら聞けない基本の「き」

有名ランサムウェア事件を解説する前に、まずは「ランサムウェア」そのものについて、おさらいしておきましょう。「なんとなく知ってる」を「しっかり説明できる」レベルに変えていきます。

身代金要求型ウイルス？もっとヤバいその仕組み

ランサムウェアは、「Ransom（身代金）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせた造語です。 その名の通り、パソコンやサーバーに感染し、中のファイルやデータに勝手に鍵（暗号化）をかけて使えなくしてしまいます。 そして、画面に「お前のデータは暗号化した。元に戻してほしければ、身代金を支払え」という脅迫文を表示する、極めて悪質なマルウェア（悪意のあるソフトウェア）の一種です。

「ただのデータでしょ？ 最悪諦めればいいや」と思った方、甘いです。今のランサムウェアはそれだけでは終わりません。

「二重恐喝」「三重恐喝」って何？進化する恐怖の手口

最近のランサムウェア攻撃は、単にデータを暗号化するだけではありません。攻撃者は、データを暗号化する前に、組織のネットワーク内から機密情報や個人情報をこっそり盗み出しているのです。 そして、こう脅迫してきます。

「身代金を払わなければ、暗号化したデータを復旧しないだけでなく、盗んだ機密情報をインターネット上に公開するぞ」

これが「二重恐喝（ダブルエクストーション）」と呼ばれる手口です。 データの復旧だけでなく、情報漏洩による顧客や取引先からの信頼失墜、ブランドイメージの低下、さらには損害賠償といった二次被害まで突きつけてくるのです。

さらに、これに加えてDDoS攻撃（大量のデータを送りつけてサーバーをダウンさせる攻撃）を仕掛け、「言うことを聞かなければ事業を完全にストップさせるぞ」と脅す「三重恐喝」といった、さらに悪質な手口も登場しています。

このように、ランサムウェアは単なる愉快犯ではなく、組織を徹底的に追い詰めて金銭を搾り取る「サイバー犯罪ビジネス」として確立されているのです。

【プロの視点】ハッカーはあなたの「心の隙」を狙っている

多くの人が「ハッカーは高度な技術でシステムの脆弱性を突いてくる」と考えていますが、実はそれだけではありません。彼らが最も巧妙に突いてくるのは、人間の「心の隙」です。

例えば、こんな経験はありませんか？

• 「緊急」「重要」といった件名のメールを慌てて開いてしまった。
• 「いつも使っているサービスだから」と、疑わずにログイン情報を入力してしまった。
• 「自分だけは大丈夫だろう」という根拠のない自信。

これら全てが、攻撃者にとっては格好の侵入口となります。技術的な対策はもちろん重要ですが、それを使う私たち自身のセキュリティ意識が低ければ、どんな強固な壁も意味をなしません。従業員の不注意なクリック一つが、会社全体を危機に陥れる可能性があるのです。

【サイバー攻撃被害史】世界を震撼させた有名ランサムウェア事件5選

それでは、いよいよ本題です。サイバー攻撃被害史に名を刻んだ、特に影響の大きかった有名ランサムウェア事件を5つピックアップし、その手口と教訓を深掘りしていきましょう。

医療の心臓部を停止させた「WannaCry」（2017年）

▼事件の概要

2017年5月、突如として世界中を襲ったランサムウェア「WannaCry」。 その名は「泣きたくなる」という意味に由来するとも言われ、文字通り世界を恐怖のどん底に突き落としました。 わずか数日で150カ国以上、23万台以上のコンピューターに感染が拡大。 特に深刻な被害を受けたのが、イギリスの国民保健サービス（NHS）です。 電子カルテシステムがダウンし、手術のキャンセルや救急患者の受け入れ拒否が相次ぐなど、人命に関わる事態にまで発展しました。 日本でも、日立製作所や日産自動車といった大企業が被害を公表しています。

▼攻撃の手口と原因

WannaCryがこれほどまでに爆発的に感染を広げた理由は、その「自己増殖能力（ワーム機能）」にありました。 通常のランサムウェアがメールの添付ファイルなどを介して一台ずつ感染するのに対し、WannaCryはネットワークに接続された他の脆弱なPCを自動で見つけ出し、人間を介さずに次々と感染を広げていったのです。

その侵入口として悪用されたのが、Windowsのファイル共有機能（SMBv1）に存在した「EternalBlue」と呼ばれる脆弱性（セキュリティ上の弱点）でした。 実はこの脆弱性、もともとはアメリカ国家安全保障局（NSA）が開発したサイバー兵器だったものが、ハッカー集団によって盗まれ、インターネット上に流出してしまったものなのです。

▼SNSでの声（創作）

> 「うちの病院もWannaCryの被害に遭った。電子カルテが開けず、過去の投薬履歴もアレルギー情報も何も見えない。レントゲン写真も表示できない。完全にアナログな手作業に戻って、現場は大混乱。患者さんの命を預かっているのに…本当に生きた心地がしなかった。」

▼この事件からの教訓

WannaCryの最大の教訓は、「OSやソフトウェアのアップデートを怠ることの危険性」です。マイクロソフトは、WannaCryが流行する2ヶ月も前に、この脆弱性を修正するセキュリティパッチ（修正プログラム）を公開していました。 つまり、きちんとアップデートを適用していたPCは、感染を免れることができたのです。 「後でやろう」「面倒だから」といった後回しが、いかに致命的な結果を招くかを、この事件は全世界に知らしめました。

サプライチェーンを麻痺させた「NotPetya」（2017年）

▼事件の概要

WannaCryの興奮冷めやらぬ2017年6月、今度は「NotPetya」と呼ばれるマルウェアが出現し、再び世界を混乱に陥れました。 当初は「Petya」という既存のランサムウェアの亜種かと思われましたが、その実態は身代金を目的とせず、純粋なデータ破壊を目的とした「ワイパー（消去型マルウェア）」であったことが後に判明します。 つまり、身代金を支払ってもデータは二度と戻らない、極めて悪質なものでした。

この攻撃はウクライナの企業を主な標的としていましたが、WannaCry同様のワーム機能を持ち、世界中のグローバル企業に被害が拡大。 特に、デンマークの海運大手A.P. モラー・マースク社は甚大な被害を受け、世界のコンテナ輸送の約2割が一時的にストップ。被害総額は12億ドルにも上ったと報告されています。

▼攻撃の手口と原因

NotPetyaの初期感染経路は、ウクライナで広く使われていた会計ソフト「M.E.Doc」のアップデートサーバーにマルウェアが仕込まれ、正規のアップデートを装って拡散したことでした。 その後、ネットワーク内ではWannaCryでも悪用された脆弱性「EternalBlue」などを利用して感染を広げていきました。

▼この事件からの教訓

NotPetyaは、「サプライチェーン攻撃」の恐ろしさを浮き彫りにしました。自社のセキュリティが完璧でも、取引先や利用しているソフトウェアの供給元が攻撃されれば、そこを踏み台にして侵入されてしまうのです。また、この事件はランサムウェアが必ずしも金銭目的ではなく、国家が関与するサイバー戦争や地政学的リスクの一環として利用される可能性を示唆しました。

米国の石油パイプラインを止めた「DarkSide」（2021年）

▼事件の概要

2021年5月、アメリカ東海岸の燃料供給の約45%を担う最大手の石油パイプライン企業「コロニアル・パイプライン社」が、ランサムウェア「DarkSide」の攻撃を受け、操業を一時停止しました。 この影響で、アメリカ南東部では深刻なガソリン不足が発生し、多くのガソリンスタンドが閉鎖。 消費者がパニック買いに走るなど、社会インフラを標的としたサイバー攻撃が、いかに市民生活に直結した混乱を引き起こすかをまざまざと見せつけました。

▼攻撃の手口と原因

DarkSideは、「RaaS（Ransomware as a Service）」と呼ばれるビジネスモデルを展開する攻撃者グループです。 これは、ランサムウェアという「凶器」を開発するグループが、それを使って実際に攻撃を実行する別のグループ（アフィリエイト）に貸し出し、利益を分け合うというものです。

コロニアル・パイプライン社への侵入経路は、VPN（社外から社内ネットワークに安全に接続するための仕組み）アカウントの認証情報（IDとパスワード）が、ダークウェブ（特殊なブラウザでしかアクセスできない闇サイト）で流出していたことが原因とされています。たった一つのパスワードが盗まれたことが、国家の重要インフラを麻痺させる事態につながったのです。

▼この事件からの教訓

この事件の教訓は、「認証情報管理の重要性」と「多要素認証（MFA）の必要性」です。IDとパスワードだけの認証は、もはや安全とは言えません。パスワードに加えて、スマートフォンアプリへの通知やSMSで送られる確認コードなど、複数の要素を組み合わせる多要素認証を導入していれば、たとえパスワードが漏洩しても不正アクセスを防げた可能性が高いでしょう。

世界最大級の食肉加工会社を襲った「REvil」（2021年）

▼事件の概要

コロニアル・パイプライン社の事件からわずか1ヶ月後の2021年6月、今度は世界最大級の食肉加工会社であるJBS社がランサムウェア「REvil」の攻撃を受けました。 これにより、同社は北米とオーストラリアの事業を一時停止せざるを得なくなり、牛肉の供給に大きな影響が出ました。 JBS社は最終的に、事業へのさらなる影響を避けるため、1,100万ドル（当時のレートで約12億円）もの身代金を支払ったことを公表しました。

▼攻撃の手口と原因

REvilもまた、DarkSideと同様にRaaSモデルで活動する悪名高いランサムウェアグループです。 彼らは二重恐喝の常習犯であり、盗んだデータを公開すると脅して高額な身代金を要求することで知られています。 JBS社への具体的な侵入経路は明らかにされていませんが、多くのランサムウェア攻撃と同様に、VPNの脆弱性やフィッシングメールなどが悪用された可能性が指摘されています。

▼SNSでの声（創作）

> 「近所のスーパーから牛肉が消えた…。サイバー攻撃で工場が止まったってニュースで見たけど、まさか自分の食卓にまで影響が出るなんて思わなかった。ハッカーのせいで晩ごはんのメニュー変更とか、マジで勘弁してほしい。」

▼この事件からの教訓

JBS社の事件は、サイバー攻撃がもはやIT業界だけの問題ではなく、食品供給という私たちの生活に不可欠なサプライチェーンをも脅かすことを示しました。 また、身代金を支払うか否かという、被害企業にとって非常に難しい経営判断を迫られる現実を浮き彫りにしました。FBIなどの法執行機関は身代金の支払いを推奨していませんが、事業継続を最優先に考え、支払わざるを得ないケースも少なくないのが実情です。

日本の有名企業も標的に…「LockBit」の猛威（現在進行形）

▼事件の概要

「LockBit」は、近年最も活発に活動しているランサムウェアグループの一つで、日本国内でも多くの被害が報告されています。 名古屋港のコンテナターミナルシステムを停止させた事件や、大手文房具メーカー、自動車部品メーカーなど、その標的は多岐にわたります。 LockBitもRaaSモデルを採用しており、自己増殖機能を持つなど、非常に高度で悪質なランサムウェアとして知られています。

▼攻撃の手口と原因

LockBitの主な侵入経路は、VPN機器の脆弱性を突いた攻撃です。 特に、古いファームウェアを使い続けていたり、適切なセキュリティ設定がなされていなかったりするVPN機器が格好の標的となっています。 侵入後は、システム復旧に必要なバックアップデータを破壊したり、セキュリティソフトを無効化したりと、被害からの回復を困難にするための巧妙な攻撃を仕掛けてきます。

▼この事件からの教訓

LockBitによる一連の事件は、VPN機器を含むネットワーク境界のセキュリティ対策の重要性を改めて示しています。テレワークの普及でVPNの利用が当たり前になりましたが、その設定や管理が甘ければ、それは「玄関のドア」を開けっ放しにしているのと同じ状態です。 定期的なアップデートの適用、強固なパスワードの設定、そして多要素認証の導入といった基本的な対策が、今すぐ求められています。

あなたの会社は大丈夫？日本国内の衝撃的なランサムウェア被害事例

海外の大きな事件だけでなく、日本国内でもランサムウェアの被害は深刻化しています。 「まさか、うちが」と思っていた企業が、次々と標的になっています。

まさかの病院が…電子カルテ停止で診療不能に

2021年、徳島県の町立病院がランサムウェアの攻撃を受け、電子カルテシステムが使用不能になる事件が発生しました。 紙のカルテによる代替運用を余儀なくされ、新規患者の受け入れを2ヶ月以上にわたって停止するなど、地域医療に甚大な影響を及ぼしました。

この事件の原因は、VPN装置の脆弱性が放置されていたことに加え、業者任せの運用で院内にITの専門家がいなかったことなどが指摘されています。 医療という人の命を預かる現場でさえ、セキュリティ対策の不備が事業継続を脅かすことを示す、衝撃的な事例となりました。

大手製造業の工場がストップ！サプライチェーンへの甚大な影響

日本の大手自動車部品メーカーがランサムウェアの攻撃を受け、国内全工場の稼働を停止する事態に追い込まれました。この影響で、取引先である大手自動車メーカーも生産調整を余儀なくされるなど、サプライチェーン全体に大きな混乱が広がりました。

製造業では、工場を稼働させるための生産管理システム（OTシステム）がネットワークに接続されていることが多く、一度侵入を許すと生産ライン全体が停止してしまうリスクを抱えています。ITシステムだけでなく、工場内のセキュリティ（OTセキュリティ）対策の重要性が問われる事例です。

【失敗談から学ぶ】「うちは大丈夫」が一番危ない！中小企業の悲劇

> 「うちは従業員数十人の中小企業。盗まれるような大した情報もないし、狙われるなんて思ってもいませんでした。ある朝出社したら、共有サーバーのファイルが全部開けなくなっていて…。画面には英語の脅迫文。頭が真っ白になりました。バックアップは取っていたつもりでしたが、同じネットワーク内の外付けHDDに保存していたので、それごと暗号化されていました。結局、数年分の取引データや経理データが全て消え、事業の継続が困難になりました…。」（創作された中小企業経営者の声）

警察庁の報告によると、ランサムウェア被害を受けた企業の多くが中小企業です。 大企業に比べてセキュリティ対策が手薄になりがちな中小企業は、攻撃者にとって「攻めやすいターゲット」なのです。 「狙われる理由がない」のではなく、「守りが甘いから狙われる」という現実を直視する必要があります。

なぜ私たちは狙われる？ランサムウェアの主な感染経路トップ3

これまで見てきた事件からも分かるように、ランサムウェアの侵入経路はある程度パターン化されています。ここでは、特に注意すべき3つの感染経路とその対策を見ていきましょう。

第1位：やっぱりコレ！巧妙化するフィッシングメール

昔からある手口ですが、フィッシングメールはいまだにランサムウェアの主要な感染経路です。 「請求書」「重要なお知らせ」といった業務に関係ありそうな件名で、悪意のあるファイルが添付されていたり、偽サイトへ誘導するリンクが記載されていたりします。

最近では、過去にやり取りした相手の氏名やメール内容を引用するなど、極めて巧妙な「スピアフィッシング（標的型攻撃メール）」が増えており、見分けるのが非常に困難になっています。

【プロならこうする！】

「少しでも怪しいと思ったら開かない」はもちろんですが、さらに一歩進んで、メール用のセキュリティツールを導入し、危険なメールを自動でフィルタリングする仕組みを整えましょう。 また、添付ファイルを開く前に、送信元に電話などで確認する一手間を惜しまないことが重要です。

第2位：意外な盲点？VPN機器の脆弱性

テレワークの普及で利用が急増したVPN機器ですが、ここが大きなセキュリティホールになっているケースが後を絶ちません。 LockBitの事例でも見たように、ファームウェアが古いままだったり、簡単なパスワードが設定されていたりすると、そこから簡単に侵入されてしまいます。

【プロならこうする！】

VPN機器の管理責任者を明確にし、常に最新のファームウェアが適用されているか定期的にチェックする体制を作りましょう。 そして、ID・パスワードだけでなく、多要素認証（MFA）を必須に設定すること。 これだけで、不正アクセスのリスクを大幅に低減できます。

第3位：リモートデスクトップのパスワードが…

社外から社内のPCを遠隔操作できるリモートデスクトップ（RDP）も、便利な反面、攻撃者に狙われやすいポイントです。 特に、インターネット上に直接公開されており、かつ推測されやすい単純なパスワード（例: `password123` や `admin`）を設定している場合、総当たり攻撃（ブルートフォース攻撃）によって簡単に突破されてしまいます。

【プロならこう-する！】

リモートデスクトップのポートをインターネットに直接公開するのは絶対に避けましょう。接続元IPアドレスを制限したり、VPN経由でのみアクセスを許可したりする設定が必要です。もちろん、複雑で長いパスワードと多要素認証の設定は必須です。

もし感染したら…？絶対にやってはいけないNG行動と正しい対処法

どんなに対策をしていても、100%感染を防ぐことは困難です。万が一感染してしまった場合に備え、パニックにならず正しく行動するための知識を身につけておきましょう。特に、焦ってやってしまいがちなNG行動は被害をさらに拡大させる恐れがあります。

【絶対NG】慌ててPCを再起動・シャットダウンする

「調子が悪いときは再起動」が癖になっている人も多いかもしれませんが、ランサムウェア感染時にこれは最悪の選択です。 再起動することで暗号化プロセスが再開・加速してしまったり、調査に必要な証拠（メモリ上のログなど）が消えてしまったりする可能性があります。

【絶対NG】感染したPCをネットワークに繋いだままにする

感染に気づいたにもかかわらず、PCをネットワークに繋いだままにしておくのは、火事に油を注ぐようなものです。 WannaCryのように自己増殖するタイプのランサムウェアの場合、同じネットワーク内の他のPCやサーバーに次々と感染が広がり、被害が全社規模に拡大してしまいます。

【絶対NG】バックアップ用のHDDを接続する

「データが暗号化された！バックアップから戻さなきゃ！」と焦って、バックアップ用の外付けHDDやUSBメモリを感染したPCに接続するのも厳禁です。 接続した瞬間に、そのバックアップデータまで暗号化されてしまい、最後の砦を自らの手で失うことになります。

▼正しい初動対応は？被害を最小限に食い止める3ステップ

もし感染が疑われる場合は、以下の手順で冷静に対応してください。

1. . 即座にネットワークから切り離す: まずは被害の拡大を防ぐことが最優先です。 有線ならLANケーブルを抜き、無線ならWi-Fiをオフにしてください。
2. . 関係者に報告する: 自分一人で解決しようとせず、すぐに上司や情報システム部門に報告しましょう。 報告が遅れるほど、対応も後手に回ってしまいます。
3. . 専門家へ相談する: 社内に専門家がいない場合は、速やかに外部のセキュリティ専門業者や、警察、情報処理推進機構（IPA）などの公的機関に連絡し、指示を仰ぎましょう。

明日からできる！ランサムウェアから身を守るための鉄壁防御策7選

サイバー攻撃被害史から学んだ教訓を元に、今日からすぐに始められる具体的な防御策を7つご紹介します。難しいことばかりではありません。基本的なことの積み重ねが、鉄壁の守りを築きます。

1. . OS・ソフトウェアは常に最新の状態に！: WannaCryの教訓です。OSやアプリケーション、セキュリティソフトは自動更新を有効にし、常に最新の状態を保ちましょう。
2. . パスワードの常識を変える「多要素認証」: DarkSideの教訓です。VPNやリモートデスクトップ、重要なクラウドサービスなど、可能な限り多要素認証を導入しましょう。
3. . 最後の砦！「3-2-1ルール」に基づくバックアップ: バックアップは、①3つ以上のコピーを取り、②2種類以上の異なる媒体に保存し、③そのうち1つはオフライン（ネットワークから切り離した場所）やクラウドなど遠隔地に保管する「3-2-1ルール」が基本です。 そして、定期的に復元テストを行うことも忘れずに。
4. . 「怪しい」を見抜く目を養うセキュリティ教育: 従業員一人ひとりがセキュリティの重要性を理解し、不審なメールやサイトを見分けるスキルを身につけることが不可欠です。 定期的な研修や、標的型攻撃メールの訓練などを実施しましょう。
5. . プロに任せるのも一手！セキュリティ製品・サービスの活用: 最新の脅威に対応できる高機能なセキュリティソフト（NGAVやEDRなど）を導入したり、専門家が24時間365日ネットワークを監視してくれるSOC（セキュリティオペレーションセンター）サービスを利用したりすることも有効な対策です。
6. . アクセス権限の最小化: NotPetyaの教訓です。従業員のアカウントには、業務上必要最小限のアクセス権限のみを付与しましょう。 これにより、万が一アカウントが乗っ取られても、被害範囲を限定できます。
7. . サプライチェーン全体で対策を！: 自社だけでなく、取引先にもセキュリティ対策を呼びかけ、サプライチェーン全体でセキュリティレベルを向上させていく視点が重要です。

まとめ：過去の悲劇を未来の教訓に。サイバーセキュリティの第一歩を踏み出そう

この記事では、「サイバー攻撃被害史：有名ランサムウェア事件まとめ」と題し、世界を震撼させた事件の数々を振り返りながら、その手口や私たちが学ぶべき教訓について詳しく解説してきました。

• 要点1：ランサムウェアは進化し続ける脅威であり、もはや他人事ではない。 大企業から中小企業、病院やインフラまで、あらゆる組織が標的となり得ます。その手口はデータを人質に取るだけでなく、情報を暴露すると脅す「二重恐喝」へと悪質化しています。
• 要点2：有名事件の失敗から学ぶことが、最良の防御策となる。 OSのアップデートを怠ったための悲劇（WannaCry）、パスワード管理の甘さが招いたインフラ麻痺（DarkSide）など、過去の事例には私たちが避けるべき轍が明確に示されています。
• 要点3：特別な対策は不要。基本的な対策の徹底が、あなたと組織を守る。 OSのアップデート、多要素認証、適切なバックアップ、そして従業員のセキュリティ意識向上。これらの地道な積み重ねが、攻撃者にとって最も侵入しにくい、強固な壁となるのです。

サイバーセキュリティと聞くと、難しくて専門的なイメージがあるかもしれません。しかし、今日ご紹介した対策の多くは、少しの意識と手間で始められるものばかりです。この記事を読み、「怖いな」で終わらせるのではなく、ぜひ「何か一つでもやってみよう」と行動に移してみてください。あなたのその小さな一歩が、未来の大きな安心へとつながっていくはずです。

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