【知らないと損】株価が上がる理由・下がる理由がまるわかり！プロが教える7つの変動要因を徹底解説

なぜ？がわかれば投資は怖くない！株価変動の謎を解き明かそう

「今日の株価は全面高！」「〇〇ショックで株価暴落！」

ニュースを見ていると、毎日めまぐるしく動く株価。まるで生き物みたいですよね。「なんで株価って上がったり下がったりするの？」「自分のお金が関わると思うと、なんだか怖くて手が出せない…」そう感じている方も多いのではないでしょうか。

かつての私もそうでした。経済ニュースを見てもチンプンカンプン。専門用語のオンパレードで、「景気が良いから株が上がる」と言われても、「じゃあ、なんで景気が良いの？」と、疑問が無限ループ…。投資に興味はあるけれど、わからないことだらけで、一歩を踏み出せずにいました。

しかし、ご安心ください！株価の動きは、決してデタラメに決まっているわけではありません。そこにはちゃんとした「理由」があります。この記事を読めば、あなたが抱える「なぜ？」がスッキリ解消します。株価が上がる理由・下がる理由を左右する7つの変動要因を、どこよりもわかりやすく、具体的なエピソードを交えながら解説していきます。

この記事を読み終える頃には、あなたも「なるほど！」と膝を打ち、日々の経済ニュースが面白くてたまらなくなるはず。そして、自分なりの投資判断の「軸」を持つことができるようになり、漠然とした不安から解放されるでしょう。さあ、一緒に株価変動の謎を解き明かす旅に出かけましょう！

結論：株価は「7つの要因」の綱引きで決まる！

「いろいろありすぎて複雑そう…」と感じるかもしれませんが、安心してください。株価が動く大きな要因は、突き詰めると以下の7つに集約されます。これらが互いに影響し合い、綱引きのようにバランスを取りながら、最終的な株価が決まるのです。

• 企業の業績: 会社の通信簿。成績が良ければ株価は上がり、悪ければ下がります。
• 景気の動向: 社会全体の空気感。景気が良ければ株価は上がりやすく、悪ければ下がりやすくなります。
• 金利の動き: お金の価値。一般的に、金利が上がれば株価は下がり、下がれば上がります。
• 為替の変動: 円の価値。円安になれば輸出企業が喜び、円高になれば輸入企業が喜びます。
• 海外の情勢: グローバルな連動性。特にアメリカの株価や経済の動きは日本に大きく影響します。
• 市場の心理: 人々の気持ち。期待や不安といった「心理」が株価を大きく動かすこともあります。
• 需給関係: 買いたい人と売りたい人のバランス。これが株価の基本原則です。

この7つのポイントさえ押さえておけば、あなたも今日からニュースの裏側が見えるようになります。それでは、一つひとつの要因をじっくりと見ていきましょう！

【要因1】企業の心臓部！「業績」が株価を動かす究極の仕組み

株価を動かす最も基本的で、そして最も重要な要因、それが「企業の業績」です。 考えてみれば当たり前ですが、儲かっている会社の株は欲しくなり、逆に儲かっていない会社の株は手放したくなりますよね。株価は、その企業の将来に対する期待の表れとも言えるのです。

決算発表は株価のお祭り！好決算と悪決算で何が起こる？

企業は、3ヶ月に一度「決算発表」という形で、自分たちの成績表を公開します。 この決算発表は、投資家にとって最大級のイベント。発表されるやいなや、株価が大きく動くことがよくあります。

• 好決算（成績優秀！）: 売上や利益が市場の予想を大きく上回ると、「この会社は絶好調だ！これからも伸びるぞ！」と考える投資家が増え、株を買う動きが活発になります。その結果、株価は上昇しやすくなります。
• 悪決算（成績不振…）: 逆に、予想に届かない、あるいは赤字になってしまうと、「この会社の先行きは不安だ…」と考える投資家が増え、株を売る動きが強まります。その結果、株価は下落しやすくなります。

> 【SNSの声】

> 「〇〇社の決算、凄すぎ！予想を遥かに超えてきた！明日はストップ高（※）かな？ワクワクが止まらない！」 > ※ストップ高：1日の値幅制限の上限まで株価が上がること。

このように、決算内容は株価にダイレクトに影響を与えるため、多くの投資家が固唾をのんで発表を待っています。

「上方修正」と「下方修正」は株価へのサプライズプレゼント！

決算発表の中でも、特に株価を大きく動かすのが「業績見通しの修正」です。 企業は期初に「今年はこれくらい儲けます」という業績予想を発表しますが、途中で「思ったより儲かりそうです！」（上方修正）や、「すみません、目標達成は難しそうです…」（下方修正）といった修正を発表することがあります。

• 上方修正: これは投資家にとって嬉しいサプライズ！「予想以上に調子が良いのか！」とポジティブに受け止められ、株価が急騰する大きな要因となります。
• 下方修正: これは残念なニュース。「何か問題があったのでは？」とネガティブに捉えられ、株価が急落する原因になりがちです。

> 【多くの人がやりがちな失敗談：決算ギャンブルの罠】

> 友人のAさんは、あるバイオ企業の決算発表前に「新薬の承認が近いという噂だし、絶対に好決算のはず！」と、なけなしのボーナスを全力投入しました。しかし、発表された決算は市場の期待に届かない内容。さらに、来期の見通しも弱気なものだったため、株価は翌日ストップ安に。Aさんは、「噂を信じて、しっかり調べなかった自分が悪い…」と肩を落としていました。決算発表は大きなリターンが期待できる一方、大きなリスクも伴う「ギャンブル」になりがち。事前の期待感だけで判断するのは非常に危険なのです。

プロはここを見る！決算短信のチェックポイント

「決算って難しそう…」と思うかもしれませんが、まずは以下のポイントだけでも押さえておくと、企業の体力がざっくりと掴めます。

決算短信は企業のウェブサイトなどで誰でも見ることができます。最初は難しく感じるかもしれませんが、これらのポイントを意識して見るだけで、ニュースの受け止め方が格段に変わるはずですよ。

【要因2】社会全体のムード！「景気」と株価の深い関係

個々の企業の業績も大切ですが、それと同じくらい株価に影響を与えるのが、日本全体、ひいては世界全体の「景気」です。 景気とは、経済全体の活動状況のことで、いわば社会全体のムードのようなものです。

好景気だと株が上がるのは、とってもシンプルな理由

一般的に、景気が良いと株価は上がりやすくなります。 その理由は、私たちの身の回りの出来事を想像すると、とても分かりやすいです。

【好景気の好循環サイクル】

1. . 景気が良い → 企業の業績が良くなる
2. . 企業の業績が良い → 社員の給料やボーナスが上がる
3. . 給料やボーナスが上がる → 人々のお財布に余裕ができて、消費が活発になる（新しい車を買ったり、旅行に行ったり）
4. . 消費が活発になる → モノやサービスが売れて、企業の業績がさらに良くなる
5. . 企業の業績がさらに良くなる → 株価が上昇し、資産が増えた人がさらに消費をする

このように、景気が良いと社会全体にお金が回り始め、それが企業の業績を押し上げ、結果として株価が上昇するという好循環が生まれるのです。逆に不景気になると、このサイクルが逆回転し、株価は下落しやすくなります。

> 【SNSの声】

> 「今年のボーナス、思ったより多かった！ちょっと贅沢して、気になってたあの株を買ってみようかな？」 > > こういった投稿が増える時期は、個人投資家の資金が株式市場に流れ込みやすいタイミングとも言えますね。

景気の体温計「経済指標」をウォッチしよう！

「景気が良いか悪いか」を客観的に判断するために、国や中央銀行（日本では日本銀行）は様々な「経済指標」を発表しています。これらは、いわば経済の健康状態を示す体温計や血圧計のようなものです。

代表的な経済指標をいくつかご紹介します。

経済指標	発表元	内容	注目ポイント
GDP（国内総生産）	内閣府	国内で一定期間内に生み出されたモノやサービスの付加価値の合計額。	経済の規模や成長率を示す最も重要な指標。「GDP成長率がプラス＝景気が拡大している」と判断されます。
日銀短観（全国企業短期経済観測調査）	日本銀行	全国の企業に「最近の景気どうですか？」とアンケート調査した結果。	企業の景況感（マインド）を直接知ることができます。特に「業況判断DI」が注目されます。
鉱工業生産指数	経済産業省	工場などでどれくらいのモノが生産されたかを示す指標。	製造業の活動状況がわかります。企業の生産活動の勢いを示すバロメーターです。
有効求人倍率	厚生労働省	求職者1人あたり何件の求人があるかを示す指標。	雇用の状況を示します。数値が高いほど、人手不足で景気が良いと判断されやすいです。

これらの指標が市場の予想よりも良い結果だと、景気拡大への期待から株価が上がりやすくなります。逆に、予想より悪いと景気後退への懸念から株価が下がりやすくなるのです。

> 【プロならこうする、という視点】

> 「株価は景気の先行指標」とよく言われます。これは、株価が実際の景気動向よりも半年から1年ほど先に動く傾向がある、という意味です。なぜなら、投資家たちは常に未来を予測して行動するから。「これから景気が良くなるだろう」と予測すれば、実際の景気が良くなる前に株を買い始めます。そのため、経済指標の結果そのものよりも、「市場がどう予測していて、結果がその予測と比べてどうだったか」という”サプライズ”の有無が、短期的な株価の動きには重要になってくるのです。

【要因3】お金の価値を決める！「金利」が株価に与えるシーソーの関係

「金利」と聞くと、住宅ローンや預金の利息を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、この金利の動きも、実は株価に大きな影響を与えています。 一般的に、金利と株価はシーソーのような関係にあると言われています。

金利が上がる → 株価は下がる
金利が下がる → 株価は上がる

なぜ、このような逆の動き（逆相関）になるのでしょうか？ これには、企業側と投資家側、両方の視点からの理由があります。

金利が上がると株価が下がる理由

• 企業側の理由: 金利が上がると、企業が銀行からお金を借りる際の利息負担が重くなります。 これにより、新しい工場を建てたり、新製品を開発したりといった「設備投資」に慎重になり、企業の成長が鈍化する可能性があります。 結果として、将来の業績への期待が低下し、株価が下がりやすくなるのです。
• 投資家側の理由: 金利が上がると、リスクのある株式投資よりも、安全な預金や債券でお金を運用する魅力が高まります。 例えば、銀行預金の金利が5%もあるなら、「わざわざ値下がりのリスクがある株を買わなくても、預金で十分だ」と考える人が増えますよね。そのため、株式市場から資金が流出し、株価が下落する圧力となるのです。

金利が下がると株価が上がる理由

• 企業側の理由: 金利が下がると、企業は低いコストで資金を調達できるようになります。 これにより、積極的に設備投資や事業拡大を行いやすくなり、業績アップへの期待が高まります。
• 投資家側の理由: 金利が下がると、預金や債券の魅力が低下します。 「銀行に預けておいてもほとんど増えないなら、少しリスクを取ってでも株式に投資しよう」と考える人が増え、株式市場にお金が流れ込みやすくなるのです。

この金利の動きをコントロールしているのが、各国の中央銀行です。日本では日本銀行（日銀）が、金融政策決定会合で政策金利の上げ下げ（利上げ・利下げ）を決定します。日銀の発表は、株式市場に大きな影響を与えるため、常に注目されています。

> 【意外な発見】金利上昇が追い風になる業種もある！

> 一般的に金利上昇は株価にマイナスですが、全ての業種にとって逆風というわけではありません。代表的なのが銀行株です。金利が上がると、銀行は貸出金利を引き上げることができ、預金金利との差（利ざや）が拡大して収益が改善しやすくなります。 そのため、日銀が利上げを示唆すると、他の株が売られる中で銀行株だけが買われる、といった現象も起こるのです。

【要因4】円高？円安？グローバル時代の必須知識「為替」の変動

日本のような貿易立国にとって、「為替レート」の変動は企業業績、ひいては株価に非常に大きな影響を与えます。 特に、ニュースでよく耳にする「ドル/円」の動きは、日経平均株価とも連動性が高いと言われています。

• 円安: 円の価値が下がること（例：1ドル100円 → 1ドル150円）
• 円高: 円の価値が上がること（例：1ドル150円 → 1ドル100円）

この円安・円高が、それぞれどのような企業に影響を与えるのか見ていきましょう。

円安は「輸出企業」にとって追い風！

円安は、自動車や電機製品など、海外に製品を輸出している企業にとって大きなメリットがあります。

例えば、1台2万ドルの車をアメリカに輸出している自動車メーカーを考えてみましょう。

• 1ドル100円の場合: 2万ドル × 100円 = 200万円の売上
• 1ドル150円の場合: 2万ドル × 150円 = 300万円の売上

このように、アメリカでの販売価格（ドル建て）は同じでも、円安になるだけで、円に換算したときの売上や利益が大きく増えるのです。 このため、円安が進むと輸出企業の業績が良くなるという期待から、株価が上昇しやすくなります。

> 【SNSの声】

> 「ついに1ドル150円突破か…。海外旅行に行くには辛いけど、持ってる自動車株は爆上げしてて嬉しい悲鳴！」

円高は「輸入企業」にとって追い風！

一方で円高は、海外から原材料や商品を輸入している企業にとって有利に働きます。

例えば、1個10ドルの海外製品を輸入しているアパレル会社を考えてみましょう。

• 1ドル150円の場合: 10ドル × 150円 = 1,500円の仕入れコスト
• 1ドル100円の場合: 10ドル × 100円 = 1,000円の仕入れコスト

円高になると、同じ製品をより安く仕入れることができるため、コストが削減され利益が増えやすくなります。 電力・ガス会社（燃料を輸入）、食品会社（小麦などを輸入）、小売業などが、円高メリット株の代表例です。

> 【多くの人がやりがちな失敗：円安＝日本株全体が上がる、という単純な思い込み】

> 投資初心者のBさんは、「円安は日本経済に良いことだ」と聞き、円安が進んだタイミングで、特に中身を調べずに内需系の食品株を買いました。しかし、その会社は原材料の多くを輸入に頼っていたため、円安によるコスト増で業績が悪化。株価は下落してしまいました。 > > このように、為替の影響は業種や個別の企業によって全く異なります。 「円安だから輸出企業」「円高だから輸入企業」と単純に考えるだけでなく、その企業が海外とどのような取引をしているのか（海外売上高比率など）をしっかり確認することが大切です。

為替と株価の関係まとめ

メリットを受ける企業	デメリットを受ける企業
円安	輸出企業（自動車、電機など）	輸入企業（電力、ガス、食品など）
円高	輸入企業（電力、ガス、食品など）	輸出企業（自動車、電機など）

【要因5】海の向こうの出来事も無関係じゃない！「海外情勢」の衝撃

今の時代、世界中の経済は密接につながっています。そのため、海外の経済や政治の動きも、日本の株価に大きな影響を与えます。

やはり影響は絶大！アメリカの株価と経済指標

特に、世界経済の中心であるアメリカの動向は、日本の株式市場に最も大きな影響を与える要因の一つです。日本の株式市場が開いていない夜間のアメリカ市場の動きを受けて、翌朝の日本の株価が決まる、ということも日常茶飯事です。

• アメリカの株価（NYダウ、S&P500、ナスダック）: 前日のアメリカの株価が上昇すれば、その流れを引き継いで日本の株価も上昇しやすくなります。逆にアメリカ株が下落すれば、投資家心理が悪化し、日本の株も売られやすくなります。
• アメリカの経済指標（雇用統計、消費者物価指数など）: アメリカの景気動向は、世界経済全体に影響を与えます。アメリカの景気が良いと判断されれば、世界経済への期待から株が買われやすくなります。

「昨日のニューヨーク市場では…」というニュースの決まり文句は、それだけ日本の投資家がアメリカの動向を注視している証拠なのです。

突然やってくる「地政学リスク」に要注意！

地政学リスクとは、特定の地域における紛争やテロ、政治的な対立などが、世界経済に悪影響を及ぼす可能性のことを指します。

例えば、

• 中東地域で紛争が起こると、原油の安定供給に不安が生じ、原油価格が急騰する。
• 大国間の貿易摩擦が激化すると、世界的な貿易が停滞し、企業業績が悪化する。

このような地政学リスクが高まると、投資家は将来の不確実性を嫌気して、リスクの高い株式を売って、比較的安全とされる資産（金や円など）に資金を移す動きを強めます。 その結果、全世界で同時に株価が下落する「リスクオフ」の展開になることが多いのです。

> 【プロの視点：地政学リスクとの付き合い方】

> 2022年のロシアによるウクライナ侵攻の際、世界の株式市場は大きく下落しました。 このように、地政学リスクは予測が非常に困難で、発生すると市場に大きなインパクトを与えます。プロの投資家は、こうした突発的なリスクに備えて、常に資産を分散させることを心がけています。特定の国や特定の資産に集中投資するのではなく、複数の国や資産（株式、債券、金など）に分けて投資することで、一つのリスクが顕在化しても、全体の資産へのダメージを最小限に抑えることができるのです。過去の歴史を見ると、地政学リスクによる株価の下落は、多くの場合一時的なもので、市場は比較的早く回復する傾向があります。

【要因6】一番やっかい？「市場の心理」が株価を乱高下させる

ここまで、業績や景気といった、ある程度データで測れる「ファンダメンタルズ」な要因を見てきました。しかし、株価を動かすのはそれだけではありません。時に、合理的ではない「人々の心理」が株価を大きく動かすことがあります。

「恐怖」と「強欲」の連鎖がバブルや暴落を生む

株式市場に参加しているのは、私たちと同じ人間です。そのため、市場全体のムードや感情に流されてしまうことが多々あります。

• 強欲（Go Goムード）: 株価が上昇を続けると、「乗り遅れたくない！」「もっと儲かるはずだ！」という強欲な心理が働きます。人々が熱狂し、企業の本来の価値以上に株価が上昇していく状態が「バブル」です。
• 恐怖（総悲観ムード）: 一度、何か悪いニュースが出ると、「早く売らないと大損する！」「どこまで下がるかわからない！」という恐怖心から、人々が一斉に株を売ろうとします。これが売りを呼び、株価が連鎖的に急落する「暴落（クラッシュ）」を引き起こします。

「〇〇ショック」と呼ばれる歴史的な暴落は、こうした投資家心理のパニックが大きな要因となっています。

> 【SNSあるある：「〇〇ショック」でパニック売りする個人投資家たち】

> 「もうだめだ、全部売った… 怖すぎる」 > 「狼狽売りだけはしないと誓ったのに、気づいたら売りボタンを押してた」 > > 暴落時には、このような悲痛な叫びがSNS上にあふれます。冷静な判断が難しくなり、周りの雰囲気に流されて、底値で株を売ってしまう（狼狽売り）のは、多くの個人投資家が経験する失敗です。

「噂で買って事実で売る」という相場格言の真意

投資の世界には「噂で買って事実で売る（Buy on the rumor, sell on the fact.）」という有名な格言があります。これは、投資家心理を巧みに表した言葉です。

例えば、「A社が画期的な新製品を発表するらしい」という”噂”が流れると、投資家はその期待感から株を買い始め、株価は徐々に上昇していきます。そして、実際に新製品が”事実”として発表された時には、その期待はすでに株価に織り込まれてしまっているため、材料出尽くしとみなされて、むしろ株価が下落することがあるのです。

これは、良いニュースだけでなく、悪いニュースでも同じことが言えます。例えば、決算が悪そうだと噂されている企業の株価は、発表前にどんどん売られて下がっていきます。そして、いざ悪い決算が発表されても、「思ったほど悪くなかった」と、逆に株価が上がること（アク抜け）さえあるのです。

このように、株価は常に人々の「期待」や「予測」を先取りして動いている、ということを覚えておきましょう。

【要因7】シンプルだけど奥深い！株価の基本原則「需給関係」

これまで様々な変動要因を見てきましたが、最終的に株価を決定するのは、たった一つのシンプルな原則です。それは、「需要と供給のバランス」です。

• 需要（買いたい人） > 供給（売りたい人） → 株価は上がる
• 需要（買いたい人） < 供給（売りたい人） → 株価は下がる

どんなに業績が良くても、景気が良くても、その株を買いたい人より売りたい人が多ければ株価は下がります。 逆に、赤字の企業でも、将来性への期待などから買いたい人が殺到すれば株価は上がるのです。これまでの6つの要因は、すべてこの「買いたい」「売りたい」という人々の気持ちを動かすための材料に過ぎない、とも言えます。

株価を大きく動かす「大口の買い」と「大口の売り」

この需給バランスに大きな影響を与えるのが、巨額の資金を動かす機関投資家（年金基金や投資信託など）の動向です。彼らの一度の売買は規模が大きいため、株価を大きく動かす力を持っています。

また、企業自身が自社の株を買う「自社株買い」も、株価にプラスの影響を与えます。 企業が市場から自社の株を買うことで、1株あたりの価値が高まる効果や、需給が改善する効果が期待されるためです。自社株買いの発表は、投資家からポジティブなサインとして受け取られることが多いです。

IPO（新規公開株）はなぜ上がりやすいのか？

新しく証券取引所に上場する会社の株を「IPO（新規公開株）」と言います。IPO株は、上場初日に公募価格（上場前に買える価格）を大きく上回る「初値」がつくことが多く、人気があります。

これは、まさに需給の原理が働いているからです。上場時に売り出される株数（供給）に対して、「この新しい会社の株が欲しい！」という投資家の需要が殺到するため、価格が吊り上がりやすいのです。

> 【意外な発見】株主優待の人気が需給を歪めるケースも

> 日本には、株主に対して自社製品やサービスなどをプレゼントする「株主優待」という独自の制度があります。この株主優待が非常に人気のある企業では、優待をもらう権利が確定する日（権利確定日）に向けて、優待目的の個人投資家の買い（需要）が増え、株価が上昇する傾向があります。そして、権利確定日を過ぎると、優待の目的を果たした投資家からの売り（供給）が一斉に出て、株価が下落する、という特徴的な値動きをすることがあります。これは、企業の業績とは直接関係なく、需給だけで株価が動く面白い例と言えるでしょう。

まとめ：株価変動の理由を知り、賢い投資家への第一歩を踏み出そう！

今回は、「株価が上がる理由・下がる理由」をテーマに、7つの変動要因を詳しく解説してきました。最後に、今日のポイントをもう一度おさらいしましょう。

• 企業の業績が最も基本的で重要な要因。決算発表や業績修正は株価に直結します。
• 景気は社会全体のムード。好景気は株価の追い風、不景気は逆風になります。
• 金利と株価はシーソーの関係。金利が上がれば株価は下がり、金利が下がれば株価は上がりやすくなります。
• 為替の変動は、円安なら輸出企業、円高なら輸入企業と、業種によって影響が異なります。
• 海外情勢、特にアメリカの経済や株価の動きは、日本の市場にも大きく影響します。
• 市場心理という目に見えない要因も重要。「恐怖」や「強欲」がバブルや暴落を引き起こします。
• 全ての要因は最終的に「需給関係」に集約されます。買いたい人が売りたい人より多ければ株価は上がる、これが大原則です。

株価の変動要因を知ることは、単に投資で成功するためだけではありません。それは、世の中の経済の仕組みを理解し、ニュースの裏側を読み解く力を養うことにつながります。

今日学んだ知識があれば、明日からの経済ニュースがきっと面白く感じられるはずです。なぜ日経平均が上がったのか、なぜあの会社の株価が下がったのか、自分なりに理由を考えられるようになります。

もちろん、これら7つの要因が複雑に絡み合っているため、未来の株価を100%正確に予測することは誰にもできません。しかし、その動きの「理由」を知っているかどうかで、投資に対する漠然とした不安は、知的な探求心へと変わっていくはずです。

さあ、今日からあなたも賢い投資家への第一歩を踏み出してみませんか？世界を見る解像度が、きっと一段と上がるはずですよ。

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